論文／ワーキングペーパー（2017年）

近年の株式の売買はその半分以上がコンピュータを活用した売買と言われている. コンピュータを利用することで高速に大量の注文を出すことが可能となり, この能力を活用した売買が盛んに行われているといえるだろう. これらのコンピュータを利用した取引が市場に与える影響については, 多数の実証研究が存在している. これらの多くは価格発見, ボラティリティ, 取引コストといった市場の効率性についての分析を行ったものである.

実際に株式の売買データを詳細に調べると, 様々な取引が行われていることがわかってくる. その中には, ほぼ同時に複数の銘柄で売買が行われている現象が見られる. このような売買を分析すると, 日経平均構成銘柄を同時に売買していることを示唆する結果が得られた. これは日経平均先物と現物株の裁定取引の存在を示すと考えられる. このような取引は市場の効率性を高める上で重要な役割を担っている. 高阪 (2010) は ETF の導入による市場効率性の影響を調べる目的で, 日経平均現先間の裁定関係の変化から実証を行っている. また, 鳥居・中川・和泉 (2015) は現物・指数先物間の裁定取引によって, ある銘柄から他の銘柄へのショック伝播の影響を, エージェントシミュレーションを用いて分析している. このように現物株と先物の間の裁定取引が市場にもたらす影響について, 様々な方向から分析が行われている. 以降では個別株の売買履歴データの分析により, 日経平均の現先間裁定取引の存在可能性について述べたい.